TBSのショッピングは、TBSで放送している人気ドラマ・バラエティ・情報番組などの人気商品・オリジナル商品を販売しています。
最近のテレビ局は、自社で通信販売(通販)事業を行なうことに積極的になっています。実際、通販事業に全く関知していないキー局は無いといっていい位です。そんな中、TBS(株式会社東京放送)も、TBSの番組内でご紹介したファッションアイテムを始め、家電、フード・ドリンク、CD・DVD、生活・インテリア雑貨、ジュエリー、美容・健康用品など、幅広い品揃えで通販事業を展開しています。
TBSのショッピングに限らず、最近のテレビ局も、ただテレビ番組を制作して放送しているだけでなく、舞台や映画などの製作、そしてテレビ番組のDVD化など、テレビのコンテンツを利用した事業展開は、当然のこととなってきていますが、こと通販業務に関しては、テレビ局によってその規模に大きな差が出て来ています。
例えば、ライブドアの堀江貴文氏が買収を狙ったフジテレビは、通販事業では他のテレビ局より歴史も長くあり、その規模も大きいと言えます。実際のところ、ライブドアの堀江貴文氏が買収で獲得したかったのは、フジテレビの放送コンテンツばかりでなく、こうした通販事業も堀江貴文氏の大きなターゲットだったのではないでしょうか。
その点から考えれば、楽天の三木谷浩史氏がTBSと業務提携を模索したのは、ライブドアとはちょっと違い、TBSの放送事業自体が目的で、ショッピングなどの通販事業は二の次だったようなきらいがあります。
楽天にとって通販事業は既に確立した事業で、あえてTBSショッピングを利用するメリットはあまり考えられず、マルチメディアの相乗効果を狙うという意図であれば、放送コンテンツと取扱商品の連動と言うのが、楽天のスタンスではないでしょうか。そういう意味でTBSショッピングの事業的価値は低いとされていました。
そのTBSショッピングも、最近になって少し変化の兆しが出てきました。TBSのショッピングサイトをインターネットで開設し(TBS ishop)、従来どおりのテレビ番組と連動した通販事業を本格化する様相で、TBS自社のキャラクター関連のグッズの他に、一般商品も幅広くを扱っていく模様です。
こうして、やっと本腰を入れ始めたTBSのショッピング事業ですが、やはりテレビ局の発想で、番組中心のショッピング事業と言う縛りからは解き放たれるのには、もう少し時間がかかりそうです。
テレビの通販事業には、番組連動の商品を扱うという事の相乗効果を狙う前に、マーケティングをしっかり行なう事が大切なポイントとなり、物販販売で重要なこととして、フジテレビのディノスの例を引用するまでも無く、インターネットとテレビの融合の前に、お客様である消費者の求める商品、求めるニーズをしっかり見定める必要があります。
あまりにTBSの放送コンテンツばかりを前面に出したTBSショッピングは、本来の通販事業とは少しかけ離れている感が否めません。正直な話として、楽天の三木谷浩史氏との業務提携を袖にしてしまったTBSは、折角の通販事業を学ぶ機会を逸してしまったと、今のTBSショッピングを見ている限りは、そう言われても仕方がないのではないでしょうか。